PDCAサイクルによる運用

NTTグループでは健康経営推進に係わる中期目標項目および単年度目標項目を設定し、各種施策を展開しています。
展開にあたっては、「健康経営計画の策定+健康目標の設定(P)」→「健康施策の策定・実施(D)」→「健康実績の把握・確認(C)」→「健康施策の効果検証(A)」とPDCAを回すことで、効果ある取り組みとしていきます。

健康経営のPDCAサイクル

健康経営のPDCAサイクル

健康課題と健康行動

健康課題

ミッションクリティカルなIT基盤のコンサルから開発、運用、保守等を担う当社のITエンジニア。多忙であることが多く、参画するプロジェクトの特性や状況によっては、残業や夜間の問合せ対応もあり、生活リズムを整えるのが難しい状況にあります。

そこで、健康の基本である「生活習慣を整える」ことに立ち返り、行動指針を明確にするとともに、心身の健康管理、働く環境の整備等の施策を講じています。

健康行動 ~5つの行動指針~

健康の保持・増進を目的として、適度な休養、栄養バランスの取れた食事、適度な運動に加え、禁煙、自己管理に取り組んでいます。

健康行動

テーマと施策

1. 身体の健康保持・増進

健康管理 ~課題の把握と健康づくりに向けた意識づけ~

充実した健診項目
  • 社員の健康が第一と考えより細やかな健康課題の把握のために、法定の健康診断よりも手厚い人間ドックとがん検診(胃、大腸、すい臓)を実施しています。
  • 個人のニーズに応じたオプション検査を受診しやすくするため、30歳、35歳、40歳以上の社員、および管理職(年齢を問わず)を対象に、上限1万円分を会社で費用負担しています。
  • 女性社員には婦人科系の検査も提供しています。
手厚いフォロー・制度
  • 健康診断で要精密検査と判定された社員が検査や治療を放置しないよう、産業医・保健師と連携してフォローするとともに、特別休暇での受診や検査費用の会社負担といった制度を整備しています。
  • メタボリックシンドロームやその予備群の社員が増加傾向にあるため、生活習慣病リスクの軽減に向け、食生活改善普及月間や健康を改善するウェアラブル端末で運動の習慣化等に取り組んでいます。
健診関連
  • 定期健康診断受診の徹底(設立以降受診率100%を継続)
  • 定期健康診断項目の充実(胃・大腸・膵臓がん、婦人科検診等)
  • 健康診断結果が要精密検査になった場合の勤務時間内での通院及び費用の全額負担
  • 特定保健指導対象者へ積極的なフォロー(2019年以降、完了率90%以上を維持)
健康リテラシーの向上
  • 産業医講話の実施
    • 2022年度まで年3回実施
    • 2023年度よりオンデマンド配信「先端健康チャンネル」を開設し、月1本程度、健康に関する動画を配信(ヘルスリテラシー、禁煙、健診活用術、歯の健康、目の健康、花粉症等)
  • 健康セミナー・ワークショップの実施(年2回以上)
先端健康チャンネル
先端健康チャンネル
健康セミナー(リアル&オンラインのハイブリッド開催)
健康セミナー(リアル&オンラインのハイブリッド開催)
生活習慣の改善

食生活の改善

  • 管理栄養士が監修した栄養バランスの取れたお弁当や、朝食欠食対策として健康を意識した商品を取りそろえたオフィスコンビニを設置
  • 食生活改善普及月間(5-6月)を設定し生活習慣病予防策としてオフィスにて野菜スープ・野菜ジュース等を無償提供

運動習慣等の定着

  • 健康増進器具を事業所内に設置
  • ウォーキング大会の開催(2017年から継続)
  • ウェアラブル端末の全社員への貸与(「Fitbit Versa 2」または「Apple Watch」)
  • フィジカルヘルス対策(dヘルスケアの利用促進)

禁煙・受動喫煙対策

  • 喫煙ルームの定期閉鎖(世界禁煙デー5/31からの1週間および毎月第3金曜日)
  • 禁煙成功実績の高い書籍を喫煙している全社員に配付
  • 「先端健康チャンネル」での禁煙の啓発活動
食生活改善普及月間
食生活改善普及月間
オフィスコンビニ
オフィスコンビニ
喫煙ルームの定期閉鎖
喫煙ルームの定期閉鎖
「先端健康チャンネル」での禁煙の啓発(産業医、ゲスト社員出演)
「先端健康チャンネル」での禁煙の啓発(産業医、ゲスト社員出演)

感染症対策に関する取り組み ~事業継続のための迅速かつ万全な感染症対策~

  • 新型コロナウイルス感染症の初期の発生状況から急速な感染拡大を想定し、事業継続計画(BCP)を早期に整備。国や東京都による緊急事態宣言発出の約2カ月前より本格的な対策を開始し、ミッションクリティカルな基盤系保守運用のサービス品質を落とすことなく、事業継続を達成してきました。
  • 社員、ご家族、パートナー企業、お客様の生命を守ることを第一に考えるとともに、携わっているシステム開発・保守運用プロジェクトの事業継続を目指した取り組みが評価され、プロジェクトマネジメント学会2020年度「PM実施賞」を受賞しました。
感染症対策
  • 職域接種の実施(インフルエンザ予防接種、新型コロナウイルスワクチン接種)
  • オフィスに消毒液・体温計を設置
  • 感染症に罹患した際は、原則、在宅勤務を実施

2. 心の健康 ~メンタルヘルス対策~

社員のメンタルヘルスリテラシー向上のための様々な取り組みを実施しています。 

  • 上司がメンバーの体調変化にいち早く気づき行動できるよう、ラインケア研修の実施、1on1ミーティングを実施。入社後の不安や悩みを解消してもらうために定期的に面談を実施し健康状態や不安事項の確認を行ってメンタル不調の早期発見に努めています。
  • テレワーク主体の働き方になったことにより、運動不足やコミュニケーション不足の問題も発生。
    パルスサーベイで健康・メンタル面の把握・管理を行うとともに、産業医・保健師と連携して面談を積極的に行い、各人の状況に応じた助言・指導を行っています。
    コミュニケーション不足については、各組織での1on1や勉強会等のほか、対面形式での交流会や意見交換会を定期的に開催し、コミュニケーションの促進・繋がりの醸成を図っています。
健康教育
  • セルフケア&ラインケアIBT研修(2年に一度)
  • メンタルヘルス研修(年1回)
サーベイ・面談
  • 入社後の定期的な面談(3か月後、6か月後)
  • パルスサーベイ(週1回)
  • 就業データからメンタル疾患兆候者を抽出し所属長と連携して実態確認・早期フォローを実施
  • 健康アンケート(年1回)
  • 全社員を対象としたストレスチェック(年1回)によるメンタル不調者の早期発見・フォローおよび組織分析・フィードバック
コミュニケーション施策
  • 1on1ミーティング
  • 役員・社員同士のコミュニケーション促進を図る交流会「ツキイチlink」の開催(月1回)
  • 経験採用者の意見交換会
  • 社内サークル制度(野球、ゴルフ、フットサル、旅行、ダーツ、ゲーム等)
野球サークル
野球サークル
ゴルフサークル
ゴルフサークル
フットサルサークル
フットサルサークル

3. 働く環境の整備

働き方改革 ~生産性向上を図る制度・環境の整備~

制度の整備
  • 当社は、働き方改革の一環として2017年よりテレワークの導入・活用を進めてきました。
  • 新型コロナウイルスの急速な感染拡大を機に全社員を対象にテレワーク勤務・フレックス制を導入し、柔軟な働き方ができる環境を整備。
  • 積極的な取り組みが評価され、総務省令和3年度「テレワーク先駆者百選」に選定されました。
就業環境の整備
  • 在宅勤務における生産性向上のため、社員の多様なニーズに対応するべく、個々人にとって最適なリモートワーク環境を選択・構築できるサービスを導入。
  • オフィスは、経済産業省の勧める「健康を保持・増進する7つの行動」を念頭に、社員の心身の調和、パフォーマンスの最大化、コミュニケーションの活性化を図るエリア設計・レイアウトとしています。
オフィスレイアウト1
オフィスレイアウト2
オフィスレイアウト3
働き方改革

制度・ツールの導入

  • フレックスタイム制の導入
  • テレワークの導入(2017年度より)
  • オンライン会議システム・チャットツールの導入・利用推進

就業環境の整備

  • オフィスのフリーアドレス化と個人ロッカーの導入(2020年度より)
  • サテライトオフィス(2020年度より)、シェアオフィス(2021年度より)の利用開始
  • 在宅就業環境整備支援としてリモートワークサポートサービスの導入(デスク、モニター、椅子、ウェブカメラ・マイク、グリーン等を社員は無料で利用可能)
  • 「健康を増進・維持する7つの行動」を意識したオフィスレイアウトの導入

ワークライフバランスの改善

  • 長時間労働の防止・是正を目的とした面談の実施
  • 有給休暇の取得推奨

労働安全衛生・リスクマネジメント

職場巡視

毎月、産業医・安全衛生委員会事務局による職場巡視を実施。「職場巡視報告書」を作成し、社内ポータルで全社員に周知するとともに、指摘事項については対応策・対応期限を明記し、期限までに是正する等して、職場環境の改善に取り組んでいます。

リスクアセスメント

22社と連携して災害防止協議会の活動を実施。定期的にリスクアセスメントを実施し、労働安全衛生に関するリスク確認を行っています。リスクがある場合は危険源の特定およびリスク評価のうえ、安全衛生委員会に報告するとともに、対策に関する協議を行い、再発防止に努めています。

労働災害対策

上記の取り組み等により日々労働災害の防止に努めていますが、発生してしまった場合には、速やかに必要な対応を行うとともに、安全衛生委員会に報告し、対策について協議。社内ポータルで全社員に対して注意喚起を行い、再発防止に取り組んでいます。

4. 福利厚生の充実

ダイバーシティの広がりや、高齢化社会において更なる増加が見込まれる介護の課題等に柔軟に対応し、社員やご家族がいきいきと生活できるよう、制度・環境の整備に取り組んでいます。

  • 福利厚生サービス(健康/育児/介護/余暇支援等)への加入
  • 旅行費用の補助金支給
  • 在宅勤務中の被災に備えた災害対策備品の配付
  • 疾病リスクのAI予測サービス(NTT健康ポータルナビの利用)
  • コミュニケーションの促進を目的としたCafeコーナーの設置

5. 社外に向けた健康経営の普及活動

自社内だけでなく、多方面のステークホルダーをはじめとする社外の方々にも「幸せ」で「健康」な状態でいきいきと活動してほしいという想いから、健康経営の普及活動として対外的な情報発信や講演・事例発表等を行っています。

書籍・機関誌への掲載

2022年度

書籍「こんな会社で働きたい ~ウェルビーイングな働き方を実践する健康経営企業編~」にて健康経営に関する方針・取り組みについて寄稿(発行:株式会社クロスメディア・パブリッシング)

2023年度

機関誌「職務研究」にてコミュニケーション施策等の取り組みについて寄稿(発行:一般社団法人 経団連事業サービス 人事賃金センター)

書籍「こんな会社で働きたい」
書籍「こんな会社で働きたい」
機関誌「職務研究」
機関誌「職務研究」
プロジェクトマネジメント学会での発表

2020年度

「新型コロナウイルス感染症に対する迅速かつ万全な全社的取り組み」
「ニューノーマル時代における新入社員研修の在り方の一考察」

2021年度

「ワーク・エンゲージメント向上による標準プロセスの実施度改善活動」

2022年度

「コンプライアンス遵守に対する取り組みの一事例」
「ニューノーマル時代における新入社員研修の一事例」
「新卒採用におけるWell-being 志向マネジメントの一提案」

セミナー登壇

2022年度

ウェルビーイング経営の取り組み紹介(株式会社PHONE APPLI社主催/ウェルビーイング経営セミナー)

アライアンス

2023年度

健康経営アライアンス」に参画

健康経営各種指標の実績値

定期的に各種指標の実績を確認することで課題を把握し、次の計画策定に反映しています。

健康経営各種指標の実績値

健康経営宣言