概要

「アジャイル開発研修サービス」は、株式会社NTTデータが提供する「デジタル人材研修サービス（外部リンク）」に含まれるメニューのひとつで、アジャイル開発の方法論の習得をはじめ、実際にアプリケーション開発を行うことで、アジャイル開発に必要となるさまざまな知識を習得できる研修サービスです。

特定のテーマに沿って参加者がアイデアを出し合い、システムやサービスなどのアイデアを創出する「アイデアソン研修」をはじめ、お客さまとの会話の中で根幹にある課題を探り出し、開発に生かすためのプロセスを体験・学習する「デザイン試行研修」、プロダクトオーナーが備えるべきスキルや考え方を学べる「プロダクトオーナー研修」、現場ですぐに使えるScrum開発手法をゲーム形式で学ぶことができる「Scrum研修」など、きめ細かな研修メニューをご提供します。
技術のみに留まらず、開発の前段階として重要となる「考え方」から学べることで、実践ですぐに役立つアジャイル開発の技術・ノウハウの習得をご支援いたします。

また、新型コロナウイルスの影響により、経営や事業のありかた、人々の生活や働き方を変革する必要性が一層に増しました。それにより、現場層の変革に加えて、事業や組織の変革をリードする管理職が備えるべきマインド変革がこれまで以上に求められており、こうしたニーズに応えるべく管理職マインド変革研修を新設しました。
さらに、アジャイル開発においてチーム単位のScrum開発を組織レベルへ拡張でき、経営や事業の視点でもビジネスアジリティー（機敏性、変化対応力）を発揮できる唯一の手法であるSAFeについてScaled Agile, Inc.社（本社：米国コロラド州、CEO：Chris James、以下：SAI）の公式研修の提供ならびにＮＴＴデータオリジナルのSAFe体験研修も新設しました。これによってお客さまのデジタルトランスフォーメーション(DX)の取り組みステージに合わせた研修を提供することが可能となりました。

複数人数での集合イベントに制約がある現在の状況に鑑み、これら研修はすべてオンライン受講可能としました。

トレーニングコース概要

「アジャイル開発研修サービス」では、NTTデータ先端技術とNTTデータで連携しながら、両社がこれまで培ってきたアジャイル開発に関するノウハウを活用した各種研修をご用意しています。

図1：既存の各種アジャイル研修のメニューと新設研修の位置づけ

図2：管理職マインド変革研修とSAFe関連研修の位置づけ

図3：人財タイプに応じた研修を用意

研修メニュー一覧

Project Now！実践研修コース（3～6カ月）

アイデアソン研修（0.5日）

デザイン思考研修（0.5日）

プロダクトオーナー研修（2日）

Scrum研修（1日）

ScrumPBL研修（4日）

DevOpsモバイルハンズオン研修（2日）

DevOpsハンズオン研修（2日）

クラウドネイティブハンズオン研修(3日)

管理職マインド変革研修

DXにおける市場動向を理解し、自社・自組織のDXを成し遂げるために必要な行動・マインドの習得が可能です。

研修受講により目指す目標

• デジタル化動向を理解し、デジタル化の進展に伴う環境の変化を捉えることができる。
• デジタル活用による新規サービス創出案件の概要を理解することができる。
• デジタル化に向けた自組織の変革を考えることができる。（目指すべき姿の定義）
• デジタル化の動向を踏まえ、顧客／ビジネス部門との関係性を再定義する。
• デジタル活用の余地を探る。
• デジタル化に向けた自組織の変革ポイントを考える。

研修受講により目指す目標

• DXの一歩を踏み出したいが何から始めれば良いか、きっかけを模索している企業・組織

図4：管理職研修受講対象者イメージ

SAFe公式研修

不透明な時代に対応するための柔軟な組織運営の解決策であるSAFeを理解するとともにSAI社が発行する公式認定証の受験資格を得ることができます。

研修受講により目指す目標

• 短い周期の繰り返し（PI）による予算・計画・体制の柔軟な変更を可能とする方法論（SAFe）を知ることができる。
• 大規模アジャイルに必要な仕組みとなる”チーム間の歩調と同期”とその重要性、また、歩調と同期に必要なイベントと役割を知ることができる。
• 複数アジャイルチームの統制に必要なイベントや仕組みを知ることができる。
• 複数アジャイルチームでの開発計画立案方法（PIプランニング）を体験して、SAFeの効果を知ることができる。

研修受講により目指す目標

• DXの一歩を踏み出したいが何から始めれば良いか、きっかけを模索している企業・組織

図5：SAFe公式研修受講対象者イメージ

お問い合わせ・お申し込み

お問い合わせは、以下の窓口までメールまたはお電話にてお願いいたします。

ソフトウエアソリューション事業本部
APテクノロジー事業部 営業担当

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• [電話]:03-5859-5452