Planet Positive
気候変動への対応
世界での脱炭素の取組みが進展する中、緩和の観点では、GHG排出量の削減、ソリューションを通じた顧客のGHG排出削減へ貢献します。
一方、適応の観点からは、気候変動に起因する自然災害への対策に取り組みます。
NTTデータグループでは環境方針、環境目標に基づき、2040年のNet-Zero実現に向けた新たなビジョンNTT DATA NET-ZERO Vision 2040を策定し、取り組みを行っています。
NTTデータグループは社会の脱炭素に向け、Green Innovationを通じ、自社のサプライチェーンを通じた温室効果ガスの排出削減のみならず、お客さまや社会のグリーン化へ貢献をしていきます。自社のオペレーションにおける直接・間接排出量（Scope1・2）について、データセンタでは2030年、オフィス・その他を含めた自社全体では2035年、サプライチェーン全体では2040年までの実質ゼロを目指します。
当社はNTTデータグループの一員として、NTT DATA NET-ZERO Vision 2040の実現に貢献していきます。
循環経済の促進
世界の潮流であるサーキュラーエコノミーへの移行に向けて、資源の効率的かつ循環での利用に取り組みます。
また、ソリューションを通じて、社会全体のサーキュラーエコノミー移行に取り組みます。
参考コラム DXでめざす未来：『サーキュラー・エコノミー』の紹介
DXでめざす未来：『サーキュラー・エコノミー』の紹介 前編
本コラムでは、ヨーロッパを中心に提唱されている社会経済モデル「サーキュラー・エコノミー（循環型経済）」について紹介します。 前編の今回はサーキュラー・エコノミーの概念紹介と、サーキュラー・エコノミー実現のためのビジネスモデルとデジタル・トランスフォーメーション（DX）との関係についてお話します。
DXでめざす未来：『サーキュラー・エコノミー』の紹介 後編
本コラムでは、社会経済モデル「サーキュラー・エコノミー（循環型経済）」について紹介します。
後編の今回は、サーキュラー・エコノミーに転換すべき理由と、各組織でサーキュラー・エコノミーとデジタル・トランスフォーメーション（DX）に取り組む際のポイントについてお話します。
後編の今回は、サーキュラー・エコノミーに転換すべき理由と、各組織でサーキュラー・エコノミーとデジタル・トランスフォーメーション（DX）に取り組む際のポイントについてお話します。
認定・認証取得、イニシアティブ等への賛同
環境マネジメントシステム（EMS）
当社は、株式会社日本環境認証機構（JACO）よりNTTデータグループの一員として環境マネジメントシステム（EMS）が有効に機能していると認められ、ISO14001:2015の認証を取得しています。
パリ協定に準拠した企業の温室効果ガス排出量削減目標（SBT）
NTTデータグループとして、温室効果ガス排出量実質ゼロをめざす目標を「NTT DATA NET-ZERO Vision 2040」として策定し、SBT認定を取得しています。
TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）
NTTデータグループは2021年3月に、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に賛同を表明しています。グループ横断での気候変動対応の活動、対外的な活動の透明性の確保を推進しています。
